| オプション バックナンバー | ２０００年１２月分 |
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２０００／１２／２８（木） |
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【１４０００円を前に足踏み、整理が長引くことを念頭に置いておこう】 転換足上の極めて重要な節（節割れはリスクへッジの急所となる）１４３９２円を割り込み、１２／２１には１３１８２円までの下振れを余儀なくされたが、ここ年末相場は１４０００円出没の動きであるが、落ち着きを取り戻している。とう尾の一振とはいかぬが、せめて明日大納会位は１４０００円台に乗せて締め括って貰いたいものだが如何なものだろう。 今週は、週明け２５日に日経平均は５０４円高と、今年３番目の上げ幅を記録したが、チャート的見地からは歓迎されざるすこぶるまずい上げであり、整理が長引いてしまうことを念頭に置いて新春相場を迎える必要がありましょう。 明日大納会の１４０００円台乗せはドレッシング期待であり、残念ながら新年早々の調整を引き起こしてしまう恐れがある。１４０００円台乗せでは１３５の期近のロングプットが狙い目。理論価格６５―７０円での指し値買いを本線に、打診買いをお奨めしておこう。
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２０００／１２／２６（火） |
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【日米共２番底形成を確認の必要、ここは冷静に押目を待つ姿勢が肝心】 １１月の完全失業率や家計調査、１２月の消費者物価指数等が悪化し、景況感の悪化が改めて意識され、円安、ドル高が進行したことで機械、電機など輸出関連株の一部に買い戻しが入り、日経平均は下げ渋りから小幅反発の展開。 チャートのテクニカル指標が先週ボトム圏入りで、更なるリバウンドを期待したいが、一目均衡表の基準線の水準１４２２８円や２５日移動平均線１４４９５円（１２／２５現在）に上値は制約される事になろう。短期的には１４２００円台に節目が多いことから、２５日線へのチャレンジはまだ先と考える。 米市場では、１／３０開催のＦＯＭＣを待たずしての利下げに期待が寄せられているが、抜打ち的な利下げは景気減速が改めて確認されることになり、買い一巡後下げに転じてしまう懸念があり、要注意。日米株式共、２番底形成を確認する必要があることから、冷静に押し目を待つ姿勢が望まれるところ。
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２０００／１２／２５（月） |
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【米国株式高の流れを受け相場反発も整理未了で買いの判断は時期尚早】 先週末の米国株式は、利下げ期待の高まりから売られ過ぎのハイテク株中心に押し目買いやショートカバーが入り、大幅に続伸した。週明けの東京株式は米国株式高の流れを受け、幅広く買いが入り、日経平均は５００円を上回る上げを演じ、１４０００円に迫った。 ＮＹ株高から日本株の週初高は想定コース。２４日のテレフォンでは目先のリバウンドの目標を５日移動線の水準（日経平均１３８７６円、ＴＯＰＩＸ１２９２ポイント）に置いたが、大引けでこれをクリアした。今晩のＮＹ株式がクリスマス休暇の為、日本株は明日前場までは値を保とうが、買い一巡後は再び調整色を強めてしまう事が想定される。米国の景気鈍化をきっかけとし、世界的な景気後退が警戒される他、現段階での利下げはドル安進行の恐れがあることから、早期利下げは期待薄。チャート的見地からも整理完了とは断を下せず、売り一巡からの買いの判断は時期尚早であろう。 １４０００円を目途に１３５―１３０のプットに打診買い。
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２０００／１２／２１（木） |
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【日米ともに節目を割込み下値掴めず、コール買いは見送りに】 １９日の米ＦＯＭＣでは、金融政策の運営方針が「景気重視型」に転換された。リスクのバランスが取れているとする「中立型」に変更が大半の予想であっただけに、「景気重視型」への転換は意外であったが、ＦＦ金利の誘導目標が６．５％に据え置きとなった事から、各マーケットにとってはサプライズの材料とはならなかった。むしろ、事前にウォールストリートジャーナル紙が「ＦＲＢが近く利下げを実施する内容の声明を発表」と報じたり、前ＦＲＢ理事のグラムリー氏が「１９日のＦＯＭＣで利下げされる可能性が５０％以上」と発言したことで、利下げ期待が高まってしまったが、しかし利下げが見送られることにより株式市場の失望感を買うといった皮肉な結果となってしまいました。 米国株安を受け、相変わらず米国頼みの状況から抜け出せない東京株式は、日経平均が転換足上の極めて重要な節１４３９２円を切ってしまい、急落足が出現。心理的な大きな抵抗ラインと意識されていた１４０００円の大台もアッサリ割り込む事となりました。 ＮＡＳＤＡＱ指数も、指摘しておいた２５７７ポイントの重要な節を割り込んでしまい、下放れを提示し、日米の株式共々下値が掴めない状況と相成った。 オプション戦略については、１４０００円の大台を維持出来なかったことでコールは買い見送りとさせて頂きました。某有力外資系証券のトップディーラーの方からも、見送りの連絡が入ったことを報告しておきます（１２／１９〜１２／２０のテレフォンにて報告済み）
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２０００／１２／１９（火） |
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【１４０００円の攻防戦に視点、ＳＴＣ指数売られ過ぎで１５０Ｃ狙い】 日経平均、ＴＯＰＩＸ共々年初来安値を更新した。日経平均は昨年２月下旬の水準まで落ち込み、いよいよ１４０００円大台割れも視野に入って来た。日経平均については１４３９２円が極めて重要な節（１２／１５号）、１４３９２円を下回ってしまうと転換足は陰転（１２／１８号）と忠告を促しておいた他、１８日のテレフォン（０９９０―５２１―９６１）では日経平均の１４０００円トビ台までの下振れを頭に入れておくよう申し上げておいた。 今晩の米ＦＯＭＣでは、声明文に利下げが盛り込まれるのかが重要。利下げにより米景気のソフトランディング期待が強まり、株価の下落に歯止めが掛かろうが、「利下げ実施でもハイテク企業の業績悪化懸念の強まりで株価は上昇しない」「企業業績の悪化が予想以上なら株価の下落圧力が強まってしまう」「ファンダメンタルズや需給不安が解消されておらず上値は追えない」といった見方が多く、あれだけ待ちこがれていた利下げであったにも拘らず、金融緩和のインパクトよりも業績下方修正のインパクトの方がクローズアップされつつある。 ４つのＥの懸念の内、１）原油高、２）ユーロ安、３）大統領選の３つまでが決着（ないし歯止め）し、残りの企業収益が不透明感を強めてしまっていることが嫌気されている訳であるが、超目先は日経平均のＳＴＣ指数Ｄラインが明日１０Ｐ割れの売られ過ぎゾーンに達することから、１４０００円の攻防戦では１５０コール狙いと致しましょう。
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２０００／１２／１８（月） |
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【明日のＦＯＭＣが最大の注目点、利下げに踏み込む発言あるか要注目】 先週末の米国株式は、ＰＣソフト最大手のマイクロソフトが１０―１２月期と２００１年度の業績見通しを１０年ぶりに下方修正したことから、パソコン需要に改めて懸念が強まり、ＮＹダウ、ＮＡＳＤＡＱ指数ともに大きく値下りした。ＮＡＳＤＡＱ指数は一時２６００Ｐを割り込み、ザラバで１１／３０の終値安値２５９７ポイントを下回る局面があった。景気減速による業績への影響が、パソコン業界を直撃し、ハイテク企業に景気後退の影響が出始めて来ており、米ハイテク企業の減額修正に歯止めが掛からない限り、株式市場の立ち直りは困難とのコンセンサスが浸透しつつある。 今週は１９日の米ＦＯＭＣ以外には注目すべき材料がないことから、明日のＦＯＭＣの動向に最大の焦点が当てられることになるが、政策の「インフレ抑制型」から「中立」への変更は株式市場が既に織込んでおり、バイアスの変更だけでは株価の押し上げは難しい。ＦＯＭＣでの声明で利下げに踏み込んだ発言があるのかが、株式市場の先行きを占うのに重要となる。 週明けの日経平均は１４５００円を割り込んだが、１４３９２円を下回ってしまうと転換足は陰転を提示してしまう。ＴＯＰＩＸは１３３６ポイントを切ると再陰転であり要注意。
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２０００／１２／１４（木） |
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【注目される日銀短観、２５日移動平均線の上向きまで押し目待ち】 注目の１２月調査の日銀短観は、大企業製造業の業況判断指数（ＤＩ）が前回９月調査と変わらずの＋１０、又非製造業のＤＩは前回９月と比べて１ポイント悪化の−１０となり、先行きに対する厳しい見通しを含めて景況感の悪化を示す内容であったが、株式市場はある程度予想されていた内容として冷静に受け止め、日銀短観から受ける影響は限定的となった。ただ、景気の牽引役のＩＴ業種の代表格である電機機械のＤＩは＋３０と、前回９月と比べ１１ポイントも低下し（３月も８ポイント悪化予想）、９７年９月以来の悪化を示し、ＩＴ業種の景況感が急速に慎重化しており、先行きへの不透明感を残したことには注意が必要であろう。 ２０００年度の設備投資計画は、前回の調査から上方修正されたが、設備投資好調が消費不振、公共投資減をカバーし切れるのか、又、需要の減速に伴う輸出の伸び悩みをユーロ安、円安でどれ程相殺できるのかが今後の注目点。 米大統領選はゴア氏が敗北宣言し、ブッシュ共和党候補の勝利で決着したが、市場心理に歯止めを掛けるに留まり、特に材料視されることはなかった。 本日の東京株式は、前日のＮＡＳＤＡＱ指数の下落を受け、日経平均は反落。再び１５０００円の大台を割り込んでいるが（１２：４８現在１４９６９円）、昨日、ＴＯＰＩＸのＳＴＣ指数Ｋラインが９０．２ポイントと、警戒ゾーンに達したことから、日経平均の２５日移動平均線（１４７３６円）どころまでの調整はむしろ大歓迎。来週１８日以降、２５日線が上昇トレンド入りとなるので、１４７００円台の押し目狙いを基本に相場に臨むことに致しましょう。 尚、ＮＡＳＤＡＱ指数は２７４２ポイントが転換足上のサポートライン。参考まで。
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２０００／１２／１２（火） |
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【注目される日銀短観、２５日移動平均線の上向きまで押し目待ち】 今週の最大の注目となる日銀短観が、明日寄り前（午前８時５０分）に発表となる。大企業製造業の業況判断指数（ＤＩ）は、前回９月調査時での１２月予測値と同じプラス１１がコンセンサスに。これは前回９月調査実績のプラス１０から１ポイントの改善となるが、米国向け輸出鈍化、在庫調整の懸念が台頭して来ており、景況感の鈍化は気に懸かるところ。前回同様経常利益が下方修正される様なら、収益鈍化懸念を相場が織込むことになろう。 本日の東京株式は、前日の堅調な地合いや米国株高を引き継ぐ形で買いが先行して始まり、日経平均は１５３００円に迫る場面もあったが、大引けにかけてはインデックス売りに急速に値を消し、改めて上値での売り圧力が強いことを確認する格好となった。 引け間際の伸び悩みは、明日発表される日銀短観の内容を見極めたいとのムードが強まり、証券会社の自己売買部門のポジション調整の動きが出たことと、米系証券会社から大口のインデックス売りが出た為。米国株高を受け指数は高いが、「個別では資金の逃げ足も速く、まだまだ短期資金中心の動きであり、本格的な実需の買いに入っていない。」との指摘もあった。 日経平均は続伸で、ＳＴＣ指数Ｋラインは７７ポイントまで上昇。本日計測の９０ポイントラインが１５３４９円であり、現段階では１１／６の戻り高値１５３７１円が上値を抑える節として作用することになろう。２５日移動平均線が上向きに転じるまでは（来週１８日以降）押し目を待つ方針で臨みたい。
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２０００／１２／１１（月） |
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【日経平均１５０００円台乗せも一気の上値追いは無理、冷静に押し目待ち】 １１月の米雇用統計は、失業率が前月より０．１％上昇し４．０％に。４％台乗せは今年８月以来の３ヶ月ぶり。又、非農業部門の雇用者数は９万４０００人の増加となり、事前の予想を下回った。時間当たりの平均賃金は、前月比０．４％の小幅な上昇に留まり、労働需給に一服感が見られる。 ＭＳＣＩの株価指数見直しについては、１）浮動株を構成銘柄組入れ比率の基準とし、２００１年６月末までに公表する。２）実施は２００１年１１月末、２００２年３月末の２段階に分けて行う。３）時価総額でのカバー比率は６０％から８５％に引上げる。以上３点。 米国市場は１１月の雇用統計を受け、金融緩和期待が一段と強まり、ＮＡＳＤＡＱ指数、ＮＹダウ共々急上昇。米国株高から東京株式も連動性の高い値嵩のハイテク株買いが先行した他、中低位の内需関連株にも買いが入り、日経平均は終値で１１／９以来約１ヶ月ぶりに１５０００円の大台に乗せた。 ＭＳＣＩでは、今回新規採用銘柄など具体的内容が発表されなかったことから、相場への影響は限定的となった。 何はともあれ、日経平均はようやく１５０００円の大台を回復し、再び２５日線と一目均衡表の基準線を上抜いた。次は７５日線（１５４９３．８７円）抜けと、一目均衡表の基準線と転換線とのゴールデンクロスで強気のシグナルを発することになるが、１３日に日銀短観、１９日にＦＯＭＣを控えていることなどから、一気呵成の上値追いは無理。冷静に押し目を待つことに致しましょう。
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２０００／１２／０７（木） |
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【日米とも下げのワンサイクルを形成、押し目買いで対処】 ５日の米国株式相場は、グリーンスパンＦＲＢ議長が講演で利下げの可能性を示唆したこと、米大統領選に決着が付きそうなことを背景に大幅高を演じたが、米国株安を受けた昨日６日の東京市場は、日経平均が一時１５１００円台を回復したものの、大引けにかけては利益確定売りなどに押され、尻つぼみとなった。 一夜明けての米国株は、アップルコンピュータがバンクオブアメリカからの業績下方修正を受け、企業収益への懸念が改めて広がり、ＮＹダウが２３４ドル安、ＮＡＳＤＡＱ指数が９３ポイント安と大きく値下りしたことから、本日（７日）の東京株式も連動性を強め反落した。 東京株式の反落は米国株式安の他、株価指数先物オプションの特別清算指数（ＳＱ）算出や、ＭＳＣＩの算出方法の変更を控えていることから、模様眺めを強めた為。ただ、いずれにしてもＮＡＳＤＡＱ指数、日経平均共、下げ三段下降五波動の下げのワンサイクルを形成した後、転換足が陽転を提示し、底打ちのパターンが考えられることから、押し目買いで対応すべしである。 |
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２０００／１２／０５（火） |
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【転換足の節のサポートラインを目途に押し目買いが基本】 日経平均は３日続伸の後、一押し入れ、２５日移動平均線の水準１４７４８円２７銭を守れず、１４７００円を割り込んでしまった。後場先物に仕掛的な大口の売りが出て相場に水を差す格好となった他、ＳＱ算出控えであること、ＭＳＣＩの浮動玉比率を考慮した組入れ見直しが１０日（日本時間２０時１５分予定）に発表されることなどから、相対的に買いが見送られてしまった。 |
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２０００／１２／０４（月） |
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【チャート的見地から好転の兆し、引続き戻りを試す展開に】 寄り前に発表となった７―９月期のＧＤＰ速報値は、前期比＋０．２％、年率＋１．０％は事前の予想通りであり、「株価にとっては中立材料」との見方が多い。 金融緩和期待を背景に、中・低位の内需関連株を中心に先週週末のＮＡＳＤＡＱ指数の下げ渋り→反発からハイテク株の一角にも買いが入り、日経平均は一時１５０００円台を回復したが、その後は戻り売りに伸び悩んでいるが、２５日移動平均線や一目均衡表の基準線を上抜いた他、転換線が上向きに転じ、基準線とのゴールデンクロスが間近となって来ている事など、チャート的見地から好転の兆しが見られ、引続き戻りを試す展開と捉えたい。 米国株式は、１９日のＦＯＭＣで政策運営方針が中立に戻されるのかが大きなポイントに。６日の米地区連銀経済報告、８日の雇用統計、１３日の小売り売上高を見据えながらバイアスの変更（昨年５月以来の金融引締め局面に終止符が打たれるか）があるのかどうかに焦点を当てておきたい。 オプション戦略は、週末にＳＱ算出を迎えることから、ロングストラングルのストラテジーは１月限１５５Ｃ、１４０Ｐに乗換えを奨めておきます。（ブルコールスプレッドは継続） |
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